米国では2030年までに太陽光発電のコストがさらに15〜25％下がり、最も安い電力となる可能性がある。エネルギー・資源分野の情報提供を手掛けるウッド・マッケンジーが、新たな調査リポートの中でこうした見通しを示した。

　過去20年間で太陽光発電のコストは90％低減しており、米国の16の州をはじめ、スペインやイタリア、インドでは最も安価な新たな電力源となっている。さらに今後10年間で、太陽光発電が支配的な位置を占める国には、米国各州の他、カナダ、中国の他に14カ国が加わることになる、としている。

　ウッド・マッケンジーの太陽光発電分野調査責任者、ラビ・マンガニ氏によると、太陽光エネルギーの急速な導入により、2010年代初頭に予想されたよりもはるかに早く、規模が拡大しコストが低減する可能性がある。

　ただし、蓄電能力がボトルネックとなっており、太陽光発電に対する需要に追い付いていない状況がしばらく続く可能性があるという。それでも、現在の技術開発水準からみて、コスト削減の可能性は十分に感じられるとしている。
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