バンク・オブ・アメリカ証券が毎月まとめるグローバル・ファンドマネージャー調査（FMS）の最新調査によると、各中央銀行による金融引き締め（41％）とインフレ（23％）、資産バブル（11％）が懸念材料の上位3つを占めたものの、今年の米株式相場に弱気な投資家は3割程度にとどまった。

2月の調査は363社を対象に2月4日から10日にかけて行われた。各市場の足元をかき乱しているウクライナ情勢は、5番目の懸念材料として全体の7％が挙げた。

最も多い取引は引き続き米テクノロジー株の買いで、次点が米国債の売り、3位はESG関連銘柄の買いで、4位に新たにコモディティー（商品）の買いが入った。以下、ビットコインの買い、中国株の売り、ボラティリティの買いと続いている。

投資配分としては、テクノロジー株が2006年8月以来となるアンダーウエイトとなり、キャッシュ（現金）が20年5月以来の高水準に達した。

こうした中でファンドマネージャーらは、米株式相場がさらに崩れるような場合には、米連邦準備制度理事会（FRB）によるてこ入れ（プット）があるはずだと考えている。

S＆P500種株価指数の15日終値は4471.07だったが、この指数が3698を割り込むとFRBのプットが発動して指数は5000に向けて持ち直すとみられている。
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